人件費比率：人件費の帰属収入に対する割合を示す重要な比率で、一般的には低い値が良いとされる。
人件費は消費支出のなかで最大の部分を占めているため、この比率が特に高くなると消費支出全体を大きく膨張させ消費収支の悪化を招きやすい。　また人件費の多くは固定費であり性格上、一旦上昇した人件費比率を低下させることは容易ではない。 本学は、平成7年度の退職給与引当金繰入の基準変更にかかる要因を除外すると、 芸術系部門平均と比べ低い値で安定推移している。これにより相対的に教育の充実に回せる資金が多くなる。 ただし、この比率だけではなく教職員の構成、人数、年齢、勤続年数などのほか、一人当たりの実額にも配慮する必要がある。

人件費依存率：人件費の学生生徒等納付金に対する割合を示す関係比率で、低い値が望ましいとされる。
この比率は人件費比率や納付金比率により影響を受けるが、一般的に人件費は学生生徒等納付金の範囲内に収まっていることが望ましいとされる。人件費依存率の本学の値は、49.7％で芸術系部門平均 58.6％と比べると8.9％低い比率である。